日本皮膚科学会 『結節性硬化症の診断基準及び治療ガイドライン』

結節性硬化症は、1835 年に顔面の血管線維腫として初めて紹介され、1935 年にすでに常染色体優性遺伝性疾患と報告されていました。その後50 年以上にわたってあらたな知見が得られない状況が続きましたが、1993 年にTSC2 遺伝子が、1997年にTSC1遺伝子が相次いで原因遺伝子として同定され、2000年にはTSC1、TSC2の遺伝子産物であるハマルチン、ツベリンがPI3K-Akt-mTORの系に関与することが分かり、本症の解明は飛躍的に進みました。これらの変化を受けて、2001年、2002 年に厚生労働省科学研究費補助金・難治性疾患克服研究事業の神経皮膚症候群研究班から『結節性硬化症を含む母斑症の治療指針、ガイドライン』が提案され、2008 年に日本皮膚科学会より『結節性硬化症の診断基準及び治療ガイドライン』¹⁾が発表されました。
いずれも1998年の第1回TSC Clinical Consensus Conferenceで批准されたいわゆるRoach(修正Gometz)の診断基準に準拠したものでした。
皮膚科医が結節性硬化症患者を診る際の指針とすべき診断手順（図1）、検査時期や検査方針、モニタリングの頻度、専門医への受診時期がまとめられています。

2012年には第2回の結節性硬化症のConsensus Conferenceが開催され、第1回で批准された診断基準が改定され、それに準じた診療ガイドラインが発表されました²⁾³⁾。このような診断基準の改定やmTOR阻害剤の登場もあり、本邦でのガイドライン改訂も急務となりました。第2回結節性硬化症のConsensus Conferenceの新規ガイドラインは本邦の現状に適合しない点もあったため、ガイドライン改訂委員会では本邦の各分野の専門家を招集して、各学会の治療指針やガイドライン骨子を組み込み、作成が試みられました。その上で、問題点をクリニカルクエスチョンとしてあげ、National Comprehensive Cancer Network（NCCN）Clinical guidelineに準じて、エビデンスに基づいた論文を参考としながら2018年に報告されました⁴⁾。改訂ガイドラインでは、新規診断基準（表1）や、前回ガイドラインから更新された結節性硬化症に伴う各症状の診療の指針がまとめられています。ガイドライン全文はこちら からみることができます。

表1　結節性硬化症の診断基準^4）

参考文献
1) 金田眞理, 他. 日皮会誌 2008; 118: 1667-1676
2) Northrup H, et al. Pediatr Neurol 2013; 49: 243-254
3) Krueger DA, et al. N Engl J Med 2013; 48: 255-265
4) 金田眞理, 他. 日皮会誌 2018; 128: 1-16